ここ数年で「OMO」というマーケティング用語が広まっています。
いったいどのような意味なのか、また活用事例や飲食店経営とOMOの関わりについてご紹介します。
OMOとは？
OMOは、2017年にシノベーションベンチャーズの李開復（リ・カイフ）が提唱した言葉で、Online Merges (with) Offlineの略です。
日本語に直訳すると「オンラインとオフラインを併合する」、つまり「ネット上とネット以外の店舗などの垣根を超えたマーケティング概念」という意味になります。
例えばアプリ会員情報と来店顧客の情報を利用して、お客様の購買傾向や購入時期などを予測するといったマーケティングを指します。
O20やオムニチャネルとの違い
OMO以前に、O20やオムニチャネルと呼ばれるマーケティング手法があります。OMOとの違いを説明する前に、2つの用語について説明します。
O2Oとは
O2Oとは、「Online to Offline」の略です。インターネット（オンライン）の情報によって、実店舗（オフライン）での購買行動へ導くマーケティング戦略を指します。
例えば通販サイトのユーザーに実店舗で使用できるクーポンを発行して来店につなげる手段や、サイトやアプリなどで実店舗のセールのお知らせを配信して、実店舗の来店をうながす手段などが挙げられます。
オムニチャネルとは
オムニチャネルとは、店舗やwebサイト、カタログやコールセンターなど、あらゆる販売・流通チャネルを統合して、顧客とさまざまな場所で接点を持とうとする考え方や戦略を指します。
会員情報や在庫情報などを一元管理することにより、顧客は購買チャネルを意識することなく、どのようなチャネルからでも商品を購入し受け取ることができるメリットがあります。
両者とOMOの明確な違い
明確な違いは、「オンライン」と「オンライン以外」を分けて考えるか、分けずに考えるかという違いがあります。
O2Oとオムニチャネルはあくまで顧客の購買行動を誘導するための手段や施策ですが、OMOは購買行動だけではなく顧客が得られる体験も考えるというマーケティング戦略です。
なぜOMOが今注目されているのか
O2Oやオムニチャネルからさらに発展したマーケティング「OMO」。
なぜ注目されているのでしょうか。
注目されている理由
提唱された地である中国では、現金を持たないで支払いができる「キャッシュレス化」が急速に進みました。スマートフォンで商品購入する以外にも、公共料金や罰金でさえもスマートフォンで支払うというキャッシュレスの浸透ぶりです。
したがって、今まで現金で購入していたオフライン側と通販で購入をするのと明確な違いがなくなりました。またスマートフォンで一人ひとりのIDを紐付けを行うことができるため、「オンラインとそれ以外」を一体化してマーケティングを考えることができるようになったのが注目されている理由です。
顧客にとってのメリット
インターネット上では自然に行われている、自分の検索履歴や購買履歴から自動で好みの商品や知りたい情報が表示される、ということがインターネット以外でも行われると考えると分かりやすいかもしれません。
普段行くお店に自分好みの商品があったら、再来店のきっかけになります。
自分が購入することで、次の新商品も好みに沿った商品が購入できる、というメリットがあります。
経営者にとってのメリット
どのお客様がどの商品を購入したかが、実店舗や通販などチャネルは関係なく情報収集ができるため、より精度の高い商品開発や宣伝をすることが可能になります。
特に実店舗の場合は、お客様が通販で何を買ってくれたかまで把握するということまではしていなかったはずです。
キャッシュレス化やどこにいても購入できる時代になっているにも関わらず、オンライン上とオフラインを分けて考えてしまうと、顧客の購買行動の分析や対策をする機会を逃してしまいます。OMOの考え方を持つと、よりお客様にとって良いサービスが提供できるというメリットが生まれます。
飲食店でのOMOとは
それでは、飲食店ではいったいどのような考え方のOMOがあるのでしょうか。
コロナ禍でさらに注目されているOMO
特に新型コロナウイルスの流行が始まってから、緊急事態宣言などによる外出自粛やリモートワークの普及により、店内で飲食するという機会が急激に減少しました。
そこからテイクアウトやデリバリーといった料理提供の形態を増やすことで売上を維持するということも普及しました。
しかし、数多くの飲食店が参入したため、インターネット上でも競合対策をしなければならないという状況になっています。
オンラインありきの考え方で集客をする必要が出てきた
今まではいかに実店舗に来店してもらうかといった軸があり、そのために集客の手段としてSNSで発信を行ったり、グルメサイトに掲載をしたり対策を行っていました。
現在は、通販サイトを利用したり、テイクアウトやデリバリーでどこにいてもお店の味を楽しめたりと、場所に束縛されない考え方に移っています。
お客様のニーズに沿った商品開発や宣伝方法は、実店舗以外からの情報も交えて対策をしていく必要があります。
実際に行われているOMO
では実際に飲食店でOMOを活用している事例はいったいどのようなものがあるのかご紹介したいと思います。
マクドナルドでの事例
マクドナルドはアプリを使用することで、実店舗に来店するお客様以外にもテイクアウトやデリバリーを利用する顧客の情報も収集しています。
また、モバイルオーダーも兼ね備えているため、顧客にとって煩わしい待機時間や商品をとって席に着くという動作もなくなりました。
顧客にとっても店舗にとってもメリットになる仕組み作りを行っていることがわかります。
OMOを活用した飲食店集客
マクドナルドが行っているアプリ開発は、中小飲食店にとっては導入コストが高すぎるため、手を打つことができないということもあるかもしれません。
そこで、すぐに始められるOMOに基づいたサービスをご紹介します。
LINE公式アカウント
LINE公式アカウントは無料ですぐに始められるサービスです。
普段使用しているLINEとは異なり、企業向けに提供されているサービスのため、顧客ごとにタグ付けを行うことができたり、ショップカードをLINE上で作成することもできます。
タグ付けを行うことで、付けたタグのお客様だけにメルマガなどを一斉配信することができるため、ターゲットの好みや来店状況に合わせて集客を行うことができます。
モバイルオーダー
現在さまざまなモバイルオーダーのサービスがありますが、店内飲食のための事前決済、通販、テイクアウト向けのサービス「CASHIER」がおすすめです。
お客様はアカウントを作成したのち、購入を行うためより細かく顧客の情報とニーズを分析することが可能です。
また、登録費や月額費用なし、売上金額の5％のみしかかからないため、初めての方におすすめのサービスです。
まとめ
いかがでしょうか？
今回はOMOというマーケティングの考え方や、飲食店での活用方法についてご紹介いたしました。
オンライン上での販促機会が増え、今までの実店舗を元にした顧客情報やニーズ以外にもオンライン上での考え方も必要となっています。
OMOを活用した2つの手段については、テンポスフードプレイスでご紹介可能ですので、お気軽にご相談ください。